FASHION

「ファッション業界 職種別平均年収」にみる、次世代人材育成と成長戦略の切れない関係



ファッション業界専門の人材紹介会社クリーデンスが発表した、「ファッション業界 職種別平均年収2014年版」が話題をよんでいます。

今回のデータは、同社の人材紹介サービスに2013年1月から12月までに登録した転職希望者のうち、25~39歳に該当する約1,800人の給与データから算出。結果は「MD・バイヤー」が全年代において1位であることが分かり、年代順では367万円(25~29歳)、468万(30~34歳)、583万(35~39歳)となっています。

同調査によると、全年代で1位になった「MD・バイヤー」は、ブランド内での就業人口が少なく、役職者の兼任も多いことと、EC市場の隆盛やオムニチャネルの拡大などでのビジネスモデルの複雑化により、ブランドの事業成長において重要なポジションとなっていることが高収入の理由。小売企業に加え、ECサイトにおける掲載商品の買付や、ESサイト運営企業でのブランド誘致など、EC関連企業からの求人も同職種は増加傾向にあるとしています。

そうした中で2013年は、ファッション業界全体の求人数は増加傾向にあり、その内、店舗の出店拡大や消費増税前の駆け込み需要を見込んだ店舗スタッフ増員の影響で、販売職の求人が増加。恒常的に人手が不足している職種であるため、待遇や労働環境の改善を図るなど、企業努力がみられたのも特徴の1つだったといいます。

さらに、2014年は、全国的に続く商業施設の新規・新装オープンにより、店舗系職種の人手不足は続き、非店舗系の職種においては、求人数は横ばいか微増で推移する予測。また、いずれの職種においても、既存ショップの新業態や新ブランド立ち上げの動きの加速化、取扱い商品や販売戦略の多様化に伴い、幅広い分野においてバリューを発揮できる人材が求められる傾向が高まっていくという転職市場の分析がなされています。

SPA化による多店舗展開や新業態・新ブランド開発、ASEANを中心としたグローバル展開を成長戦略の柱とする大手を中心としたファッション企業にとって、”優秀な人材の確保と育成”は、出店戦略やマーケティング戦略と切っても切れない重点課題となります。中長期的な成長を見据えた新規出店計画に先行してやらなくてはならないのは、中長期的に企業を支える新規人材の育成計画を立てることです。

そして、その根幹にあるのは、次の経営者をはじめとする”優秀な次世代経営陣の育成と確保”も業界全体の課題になっているとF.M.J.としては捉えています。このような次世代人材育成に向けて抱える課題に対してどのように対応していくかが業界全体に問われています。

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