プレスリリース配信サービスのPR TIMESは、企業の広報担当者を対象に最新の広報トレンドの把握を目的として実施した、アンケート調査結果を発表。

同調査によると、戦略PRが定番手法として根付き、ソーシャルメディア拡散を図る手法も定着しつつある中で、最近のトレンドとして動画コンテンツを活用したPRが注目を集めているという結果に。また、全メディアジャンルの中でもWEBにおけるPRがその関心度合いを高める傾向にあり、既に3割の広報担当はソーシャルメディア波及数を広報活動の効果指標としているといいます。

また、改めて「プレスリリース配信」に注目が集まっているのも、プレスリリースがソーシャルメディアでシェアされる”ネタ”になるなど、情報流通やニュース価値が変化する中で、PR手法として見直されているとの見方を示しています。

現状は商品を”マジメ”に紹介する動画利用が主流、今後は”話題化を図る”動画の活用検討も

さらに、動画を活用したPRの実施経験者・検討者を対象に、動画を活用したPRに期待することを聞くと、1位「企業・商品などのイメージをより分かりやすく伝える」（72.7%）、2位「動画が話題になり、Webサイトなどへのアクセス増加」（42.4%）、3位「言葉にできない表現を感覚的に伝える」（34.8%）などが続き、現状は商品を”マジメ”に紹介する動画利用が主流ではあるもの、今後は動画による”話題化”に期待が集まっていることがわかります。

露出獲得に注力しているメディアについては、上位をほぼWEB関連が占める結果となり、WEB PRへの関心が高まっていることが如実に表れています。

露出獲得を狙うメディア、3位のTVを除き上位はほぼWEB関連

広報活動の指標に、3割がソーシャルメディア波及数を採用

ファッション業界でも、”動画”という手法自体の活用は既に定着していますが、カタログの延長線上にあるブランドイメージムービーや、テレビCMとそのメイキングをWEBコンテンツとして”とりあえず”格納する、という現状が主にあります。

そういった意味では、今回の調査結果同様”動画自体が話題になる”という事例はまだまだ少なく、ファッション性やブランドイメージを損なわずに、いかにWEBやSNSで話題になる動画マーケティングができるか、今後もアパレル各社による新たな成功事例に期待がかかります。

調査概要
調査名：企業広報アンケート調査
調査期間：2014年6月26日（木）～27日（金）
調査対象：企業広報101名 （サービス業23.8%、製造業21.8%、卸売・小売業9.9%、不動産業7.9%、医療・福祉7.9%、金融・保険業5.0%、教育・学習支援業5.0%、情報通信業4.0%、建設業3.0%、飲食・宿泊業3.0%、その他7.0%）
調査方法：インターネットを利用したアンケート調査