スタートトゥデイは来期（２０１４年４月～）、東名阪などで当日配送サービスをスタートするほか、機会ロスの低減に向けた施策や、拡大するスマホ利用者へのサービス強化などに取り組む。

まず、今期中にトライアルを実施し、４月以降に正式にサービス化するのが当日配送だ。同社によると、当該サービスは「朝の通勤、通学途中にスマホで購入すると夕方には自宅に届き、職場や学校からの帰宅時に注文すれば翌朝に商品が届くイメージ」（前澤友作社長＝写真）とし、有料サービスとして展開する計画だ。当面は関東と名古屋、大阪に住む消費者を対象とするが、当該エリアだけでもゾゾユーザー全体の４～５割をカバーできるという。

同社では以前、実施していた日時指定配送の利用状況を調べたところ、利用者の８割が最短日を選択していたことからも、当日配送のニーズはあると判断。すでに足回りを担うヤマト運輸と仕組みを構築している。

当該サービスの対象地域に専用トラックを走らせるため、出荷件数の規模感も必要で、「ゾゾくらいしかできないサービス」（同）として競合との差別化につなげる。欠品対策については、今期も再入荷リクエスト数が商品価格の合計で４００～５００億円に上る見通しで、さらなる成長への課題となっている。

これまでも、協力を得られた一部ショップでは「再入荷お知らせ」とは別に、事前に支払を済ませてでも絶対に欲しいという消費者を対象に「取り寄せ購入」ボタンを導入するなどしてきたが、依然として機会ロスが多いのが実状。そのため、今後はアパレルの店頭近くに物流のデポ拠点を設けることも視野にあるが、まずはブランドとの関係を深めることを優先し、店頭の協力が得られやすい環境を整えたい意向だ。

アパレルの自社ＥＣ支援事業についても、「受託数よりも個々のブランドとの関係の深さを追う」（前澤社長）とし、ブランドが自社通販サイトとリアル店舗との融合を進めていることから、実店舗とＥＣ間の物流サポートも視野にあるという。一方、１０～１２月期のデバイス別出荷比率は、スマホ経由が５０・１％で、初めてパソコン経由を上回ったこともあり、「ウェア」とは別に購入をサポートできるスマホアプリの開発など、ウェブ広告とは一線を画した取り組みも重視する。
[元記事：スタートトゥデイ　東名阪で当日配送開始へ]

日本のEC市場において、”一人勝ち”といわれるアマゾンジャパンの主な成長要因のひとつとして、「当日お急ぎ便」を実現している物流網の拡充が挙げられます。これは、顧客のあらゆる行動を分析し、顧客がどうしたら買い物を便利に使いやすくするかという視点で、より最適な価値を提案していくという企業戦略そのものです。

今回のスタートトゥデイによる「当日配送」サービス提供は、そうしたアマゾンが提供する便利な買い物環境”慣れ”をした一般ユーザーに向けてファッションにおいても、それを実現するものとしてみることができ、その浸透と市場への影響に注目できます。