2016年最初のエントリーでは、トレンドキーワードで読む”ファッション・マーケティング”の最新潮流を紹介しながら、今日からでも始められる10のチェックリストを公開。2016年のマーケティング計画や自社の現状整理のヒントになれば、幸いだ。
｜#1 “デジタルファースト”でマーケティングを考えられているか？
2015年のファッションマーケティングの潮流を象徴するのは、”モバイルシフト、デジタルファースト”という考え方だ。博報堂DYメディアパートナーズの「メディア定点調査2015」では、2006年から伸長し続けるモバイルの総接触時間が全体の4分の1以上になった一方で、マスメディア離れどころか、PCまでもが減少傾向にあると発表された。データは全体傾向をみるに過ぎないものの、たしかに街中を見てみれば、老若男女問わず、スマートフォン（スマホ）を通して時間を消費している。
ファッション業界は近年、ファッション誌への出稿を軸に、＋αの予算でデジタルやイベントも連動させるのがプロモーションの基本スキームだったが、スマホとSNSがインフラ化したことによって情報発信の起点がデジタルへ顕著にシフトしたのが2015年だったといえる。
ファッションに限らず、マーケティングにおいて”モバイルシフト、デジタルファースト”は最重点課題であり、2016年はさらに加速するだろう。ただ、そのことをメディアなど多方面で煽られていても、様々な課題や社内的な障壁があり、実現できていない企業やブランドはいまだ多いのが業界の現状ともいえる。
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｜#2 インスタグラムで情報を拡散し、自社商品が実際に売れているか？
デジタルファーストなマーケティングを行う上で、”ファッションが売れるSNS”としていわれる「インスタグラム（Instagram）」での発信は欠かせなくなっている。外部リンクを貼ることができず、広告色が無い閉鎖的なインスタグラムだったが、2015年から日本でも広告展開をスタート。広告主が設定した予算に合わせて出稿できるセルフサーブ（運用）型広告も解禁して以後、タイムライン上にさまざまな企業の広告が多く掲出されている。また、デジタルで情報拡散する上で欠かせないのは、”インフルエンサー”の存在。その発信の場がいま、インスタグラムが中心になっていることで、”インスタグラマー”と呼ばれるなど、マーケティング活用が活発化している。ただし、お金をつけてインフルエンサーに投稿を促すことがステルスマーケティング=”ステマ”にあたるとして、問題視されていることも忘れてはならない。
一方で、いつまでこのトレンドは続くのか？という声も既に出ている。F.M.J.編集部としては、折込チラシやメルマガがなくならないのと同じで、自社への導線をできるだけ多く持つにこしたことはない、という巻き網漁のような役割の一つであると捉えている。つまり、今のところは運用を強化しない理由はない。
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| #3 オムニチャネル戦略が具体的に実行され、事業部とEC担当者、店頭スタッフが連携できているか？
F.M.J.でも注目率が高い、”オムニチャネル”をはじめとするファッションEC関連のニュース。特に進んでいるのは大手セレクトショップのカテゴリで、ユナイテッドアローズやビームス、ベイクルーズ、ナノ・ユニバースなどが仕掛ける施策は、モデルケースとして注目できる。また、昨年10月には、セブン&アイ・ホールディングスが”試着がいらない試着室”としてアメリカ発「ミアリティ（me-aity）」を試験的に取り組むなど、バーチャルフィッティングやウェブ接客なども注目できる。さらに、ユニクロはEC事業の強化を発表し、約5%から50%まで引き上げを目指すという。
ただ全体的にみてみると、実際のところ、ファッション業界は元々がアナログな業界であるため、他産業に比べると対応が遅れがちだ。メディアが取り上げやすい、ECシステム面の整備や最新デジタルテクノロジーを駆使することだけがオムニチャネルではなく、顧客が買いやすい環境やサービスを整えることで買い逃しを防ぎ、買い上げ率を高めることが本当の意味でのオムニチャネルだ。そのためには事業部とEC担当者、店頭スタッフがそれを理解し、連携できているかが鍵となる。経営者はいま一度、社内体制など、顧客目線で現状を確認すべきだ。
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－＃4以降に続く
